アンケート調査の落とし穴

消費税増税について、テレビで取り上げていました。

当然ですが、賛成する人もいれば、反対する人もいます。番組では、賛成、反対双方の街の声を放映していました。

で、思わず、私がいった一言。

「結局、同じじゃ～ん」

賛成者曰く、

「賛成です。やはり増税は必要です。ただ、他にやることやってから増税して欲しいですね」

反対者曰く、

「反対です。だって、他にやることがいろいろあるでしょう！やることやってからですよ、増税は！」

お二人とも、結局は、

「まずは他にやれることをやる、そのあとは増税してもいい」

そういっているのです。

ただ、ちょっとしたニュアンスの違いというか、考え方の違いというか、表現の違いというか、ほんのちょっとした違いが、賛成と反対という、正反対の回答につながっているのです。

アンケートというのは、こういうことが起こります。

もしこのような人が、100人いて、アンケートを取ったら80人が賛成だったとすると、結果を真に受ければ、賛成多数ということになりますが、実際はそういうわけでもないわけです。

実際は、賛成の人も「まずは、他にやれることをやって欲しい」と考えているし、反対の人も「他にやれることをやったのなら、増税してもいい」と考えているのであって、アンケートの数値結果を見た印象と、実際の調査対象者たちの考えはまったく違ってしまいます。

内閣の支持率調査もしょっちゅうやっていますが、いつも大きく変動しています。

それは、内閣がやっていることに問題があったり、反対に素晴らしいことをやったり（あんまり思い当たりませんが...）、内閣の動向が大きく影響することはもちろんです。

でも、結局は、回答者の気分で、支持率は決まるのです。

同じことをやっていたとしても、当初の期待が高ければ、「な～んだ、がっかり。期待はずれ」ということになって、支持する気持ちはだんだんと下がっていくでしょう。

反対に、全然期待していなかった人から見ると、「意外にがんばっているね」と支持する気持ちが高まります。

当初の期待は、その人の勝手ですし、どのレベルで「支持する」とするかも、人によって異なります。

結局、アンケート調査というものは、ある程度の目安としては役に立つものですが、その結果を本当に信用していいかどうかは、ケース・バイ・ケースです。

どうやってアンケートを作るかということも大切ですし、回答者がどんな人なのかも重要です。

数字で表されると説得力が増すので、思わず信じてしまいがちですが、うかつに信じてしまうと痛い目にあうので、注意が必要です。